Silk (TV) & Peter Moffat

AXN ミステリーで放送していたSilk シーズン3を一気にみました。

駒澤綜合法律事務所も、英国の事務所と同様のチェンバースシステムを採用しているといっているので、事務所の仕組みとかもわかったりしておもしろかったです。

シルクは、QCのガウンからきているのですが、そのあたりは、こちらをば。

で、ちょっとみていたら、原作者のPeter Moffat氏は、もと、バリスターだったとのこと。
アメリカのDavid e.Kellyもボストンの弁護士だったので、英米ともに、大人の視聴に耐える弁護士ものは、やっぱり本物の魅力があるよなあとか思ったりしています。

ちなみにシーズン2は、間違って消してしまっていてみていないのですが、なんと楽天SHOWTIME でみれるとのこと。いい時代です。

岡村先生の意見に賛成します(高橋)

以下は、所長の高橋の私見です。(基本的には、意見が異なることなどは、webでふれない主義なのですが)
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読売新聞の11月23日に岡村勲弁護士の「死刑廃止運動と弁護士会」という記事が掲載されています。

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ポイントですが、

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「死刑廃止運動をしたければ、自分の金で運動するべきだ」「弁護士のなかで意見が一致していない法律的、政治的、政策的な事柄について、十分な議論なしに会長声明や意見書を数多く出してきた。このようなことが続きなら、弁護士法の改正も検討しなければならないと考える」ということかと思います。高橋としては、この岡村先生の意見に全面的に賛成いたします。

ネットワークのリテンションとサーベイランスの違いもわからずに「インターネット監視法案」とかデマゴーグを飛ばしたり、特定の政治的見解を進める活動を会員のお金で行ったりとか、もはや日弁連の執行部が、一般会員の意向と距離を持ち出してきているのではないかと思われます。オンライン化を進めることもなく、紙をあれだけふんだんに使っておいて「環境保護」とか、ブラックジョークがお上手なんでしょうね。

意見が異なる人が 集まっていることを認めることから始めたいです。

忘れられる権利@福岡

福岡の裁判所の判断が新聞で報道されています。

(米グーグルに101件削除命令…逮捕歴など)

吉井先生は、日弁連コンピュータ委員会が会った当時、いろいろとご一緒に活動させていただきました。情報ネットワーク法学会の理事も無事、勤めて、昨年の研究大会も成功させました。

法的には、「忘れられる権利」として論じられている論点ですが、「忘れられる権利」は、①時間の経過という要素により、②過去に表現された事実に対する、③人々のアクセスをより困難にすること(具体的には、検索エンジン等に対する具体的請求権)を正当化すべきではないか、という問題提起に関する概念と私(高橋)は、整理しています。

なので、どのような事実表現なのか、それに関して本人の利益が何なのか(犯罪歴なら更生を妨げられない利益があるのではないか、懲戒歴はどうか、アダルトの出演歴だとどう?)という点から、緻密に考えられないといけないかと思います。EUがGDPRで、データ主体の権利の一つとして整理しているのは、このような緻密な考察をすべきという見解からは、あまりにも大雑把といっていいかと思います。EU各国にも興味深い判決等があり、会社のほうでは、調査をして、納品していますが、それは、この場では、省略します。

また、検索エンジンに対する請求として把握されていることは、検索エンジンの情報収集局面でる重要な役割を正面から論じているということになるかと思います。
 

報酬規定の修正

報酬規定の記載を修正しました。

本ホームページの報酬規定は、一つの目安で、事件処理にかかると考えられる時間・負担等によって、変更します。

個別具体的な案件については、見積もりをとることをおすすめします(依頼いただけるときには、見積もりまでは、事件着手金に含まれる場合も多いです)

ロンドンでの息抜き

ITリサーチ・アートの受託した調査の関係で、ロンドンを訪問してきました。1週間、すこしご不便をおかけしました。

非常に有意義なインタビューもできましたが、ちょっとした息抜きには、TKTSでのチケットを購入して、劇場を訪問するのをおすすめします。今回は、Guys and DollsとMiss Saigon をみてきました。

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特に、Miss Saigonは、名曲揃いです。

The Last Night of the World の “Solo Saxophone”が頭の中を繰り返し流れています。

高橋郁夫

遺言書を作ればいいの?

遺言書があれば相続税が安くなる!
という話題がありましたね。

でも遺言書は法律でいろいろと決まりも多いため、その決まりを守らないと無効になってしまうことがあります。
そうすると遺言書がないことになってしまって減税のあてが外れてしまいます。

それよりも一番大きな問題は、遺言書があればそれで争いは起きないのか?ということです。
弁護士が遺言書を作るときに考えることは、税金がかかるか、ということだけではなく(おおよそ課税対象かどうかは確認していることが多いですよ)、法的に争いが起きるかどうか、です。
たとえば、この子に全財産を渡すけどほかの子には一切渡さない!という遺言をつくたっとします。
もらえないほうの子がそれでいい、と言えばいいのですが、そうでないとき。
法律で定められた相続分の半分は「遺留分」という名前になりますが、相続財産から受け取れることとなります。
こうなったときにはそのあとは裁判所での戦いが始まってしまいます。

遺言書が法律の要件をみたすかどうか、だけでなく、法的な争いがおきるかどうか、も見定めて遺言書は作りたいものです。
弁護士というプロに相談することをお勧めします。

 

坂本正幸

殺人を無罪にする方法

高橋は、現在、夏期休暇中です。連絡等は、スカイプ、メールでできますので、通常どおり連絡いただいて結構です。

でもって、とっていたドラマをDVDにして見ていますが、はまっているのが、D-Lifeの「殺人を無罪にする方法」

時間軸がいったりきたりする(フラッシュバック)手法を多用するので、最初は、わかりにくかったのですが、回をおうごとに、謎が解かれていきます。

あと、大学で教える身としては、ドラマのなかで、描かれるロースクール生の必死さや、授業ののソクラテスメソッドなども勉強になります。

米国の刑事訴訟法の細かい点(関連性がなくて、排除されていても、検察証人が引用すると全部提出可能になるとか)は、すごく勉強になりました。

とりあえずは、終わってしまったのですが、再放送の際などには、ぜひとも見てください。すごい力作です。